はじめまして、みいこです！
みなさんは、次のような悩みはありませんか？
「最近骨折して治りも遅いし、ヘルパーさんのお手伝いだけでは回らなくなってきたな…」
「75過ぎて、親の一人暮らしに限界がきたな…買い物に行くのも難しそう…」
「自分は県外で仕事していて介護するのも現実的でない…親は墓参りできなくなると地元を離れたがらないし…」
親の介護が必要になる時期って、自分も働き盛りだったり子供の学費が必要なときだったりしますよね。
親のことを大事にしたいけど、自分は遠方に住んでいて、在宅での介護が現実的に難しい場合も多いでしょう。
そんなとき、老人ホームへの入所を検討している方も多いのでしょうか？
老人ホームや介護施設の費用形態は非常に複雑で、入居の検討し始めた方がまず不安に感じるポイントです。
本記事では主要な老人ホームの相場価格や料金の仕組みを要介護度別に徹底的に解説します。
また、現実的な選択の一助となれば幸いです。
それではどうぞ！
老人ホームの費用相場
老人ホームにかかる費用は、以下の2つがあります。
・入居一時金
・月額利用料：毎月支払う金額
です。それぞれ解説します。
入居一時金：入居するときに支払う金額（敷金、保証金など）
入居一時金は、設定されている施設とされていない施設があり、入居一時金がない施設では、その分月額利用料が高くなっています。
全国相場は以下の通りです。
入居一時金：（平均値）95万円、（中央値）10万円
平均値とは：データの合計値をデータの個数で割った値です。極端に大きい値や小さい値の影響を受けやすいという特徴があります。
中央値とは：データを大きい順・小さい順に並べたときに、中央に来る値です。平均値のように、極端な値の影響を受けにくいという特徴があります。
入居一時金は、入居期間に応じて均等に償却額が決められ、退去時に償却されていない残りは返還されますが、賃料や食費などの実費は返還されません。
また、契約後90日以内であれば、クーリングオフのような制度を利用でき、この場合、入居一時金から入居した日数分の家賃が日割りで引かれ返還されます。
ただし、退去時と同様に賃料や食費などの実費は返還されないため、理解しておきましょう。
2.月額利用料：毎月支払う金額
月額利用料は施設の種類やサービス内容、地域によって異なるため、入居を検討する際は、各施設の月額利用料の内訳を確認しておきましょう。
また、入居一時金を設定していない施設では月額利用料が高くなる傾向にあります。
全国相場は以下の通りです。
月額利用料：（平均値）15万円、（中央値）14万円
このデータはあくまで相場であり、地域によって金額の相場は大幅に変動します。
一般的な賃貸住宅と同じで老人ホームの不動産価格（主に地価）により差額が生じるためであり、地方になるほど割安になる傾向があります。
老人ホームの費用相場を種類別に比較
民間施設と公的施設の主な違い
不動産価格と同様に、老人ホームの相場が異なる要素として挙げられるのが、「老人ホーム種類」です。
老人ホームは大きく分けて、次の2つです。
＜民間施設＞
・【運営】民間企業や各種法人
・【金額】料金設定は施設による。公的施設より高価なところが多い。
・【特徴・注意点】運営法人によってサービスに特色あり、公的施設よりもサービスが充実している場合が多い、高級志向（ホテルのような施設あり）
入居条件も緩やか。
＜公的施設＞
・【運営】地方自治体などの公的機関
・【金額】初期費用がない場合が多い。民間施設よりも費用が安価。
・【特徴・注意点】入居まで待機期間が長い、利用者が自由に施設を選べない、入居・退去条件が厳しい。
それぞれ公的施設と民間施設は、次のような施設によってさらに分類することができます。
②民間施設
1.介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは、24時間介護スタッフが常駐し、入居者の生活全般をサポートする施設です。
食事や入浴、排せつなどの介助に加え、掃除や洗濯などの身の回りの世話も受けられます。
入居費用や入居要件は施設によって異なります。
介護度が軽度から重度まで幅広く受け入れており、多くの施設で看取りにも対応しているため、人生の最後まで過ごす場所として選択されているケースが多い施設です。
2.住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、自立から要介護までさまざまな状態の高齢者を受け入れています。
生活援助や緊急時の対応、レクリエーションなどのサービスが受けられ、介護が必要な場合は外部の訪問介護や通所介護を利用しながら生活できます。
介護サービスの料金は利用量によって変動するため、介護の必要性が低い場合は、費用が抑えられる一方
介護ニーズが高い場合は費用がかさむ傾向にあります。
入居可能な身体状態は施設ごとに異なりますが、設備レベルは介護付き有料老人ホームと同等です。
3.サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅（サ高済）は、バリアフリー設計の高齢者向け住まいで、安否確認や生活相談のサービスが受けられます。
介護が必要になった場合は、外部サービスを利用可能で、自由度の高い暮らしが特徴です。
「一般型」は自立した方、「介護型」は介護を要する方を対象としています。
4.グループホーム
グループホームは、認知症の方が少人数で共同生活を送る施設です。
5～9人のユニットで構成され、専門スタッフのサポートを受けながら、家事などの役割分担やコミュニケ―ションを通して自立した生活を目指します。
原則、要支援2以上の認知症の方が入居対象で施設がある市区町村に住民票がある方が対象です。
③公的施設
1.特別養護老人ホーム
特別養護老人ホームは、老人福祉法に定義された公的介護施設で、以下の3種類に分けられます。
費用が安く、24時間介護を受けられ、原則終身入所が可能なため、民間施設と比べて倒産リスクが低いのがメリットです。
一方、入所条件は原則要介護3以上で、入所まで時価がかかることや、医療依存度の高い方の受け入れが難しい場合があるのがデメリットといえます。
2.介護医療院（介護療養型医療施設）
介護医療院は、2018年4月に創設された施設で、2024年3月末で完全廃止された、介護療養型医療施設の転換先として位置づけられています。
医療を提供しながら住まいと生活をサポートする役割を担っており、レクリエーションやイベント行事なども取り入れています。
また、心地よい生活を送るための場、入居者と社会とのつながりが持てる場としての機能を有している看護職員や介護職員が常駐し、終末期医療や看取り介護にも対応している点も特徴の1つです。
3.介護老人保健施設
介護老人保健施設（ろうけん）は、要介護認定を受けた要介護1～5の方のうち、リハビリテーションを必要とする方を対象とした施設です。
医師による医学的管理のもと、以下のような日常サービスを提供し利用者の自立支援と家庭復帰を促進します。
1.看護・介護
2.リハビリテーション
3.栄養管理
4.食事
5.入浴など
夜間も安心できる体制を整え、利用者主体の高い介護サービスを提供し、在宅ケア支援の拠点となることを目指してる施設です。
4.ケアハウス
ケアハウスは、自立した生活が難しい60歳以上の高齢者に向けた軽費老人ホームの一種です。
低料金で食事や洗濯などの介護サービスを受けられ、社会福祉法人や地方自治体、民間事業者などによって運営されています。
自立型（一般型）と介護型（特定型）の2タイプがあり、低所得者向けの家賃助成制度があるのも特徴の1つです。
食事やレクレーション、見守りなどのサービスを提供していますが、入居難易度は比較的高いです。
老人ホームの費用の内訳
老人ホームの費用には、家賃の他サービス費用等が含まれ金額が算出されます。
ココでは費用の内訳を紹介します。
サービス費用
サービス費用とは、介護サービスに対して支払う費用です。
介護サービスは介護保険が適用されるため、発生した費用の1～3割を利用者が負担する仕組みになっています。
なお、適用される割合は所得によってきめられており、要介護認定度の段階に応じて定められた金額を毎月定額で支払います。
要介護認定の段階や利用者の所得、入居する施設などによって異なるものの、1割負担であれば月額相場は5,000～30,000円が相場になります。
居住費
居住費は、公的施設か、民間施設かによって金額設定の仕方が異なります。
公的施設（主に介護保険施設※）の場合、法律によって定められた「基準費用額」によって月々の住居費が決定します。
施設や部屋の種類に応じて1日分の金額が決められています。
特別養護老人ホームを例にとると、最も高額なのは「ユニット型個室」で1日当たり2,006円、つまり月額約6万円です。
案かなのは多床室で1日あたり855円、つまり月額約2.6万円です（1か月を30日として計算）
一方で、民間施設の場合、通常の賃貸を選ぶときのように、地域や立地、築年数、間取り、設備などの要素により金額が変化します。
介護付き有料老人ホームは13万円、
住宅型有料老人ホームは5.5万円、
サービス付高齢者向け住宅は6～8万円くらいが目安です。
食費
食費も、公的施設または民間施設どちらの老人ホームを利用するかによって金額が異なります。
公的施設の場合は、居住費と同じように、国が定めた基準費用額によって食費が決定されます。2023年9月現在は、1,445円です。3食分の金額を毎月定額で支払うため、事情によって食事を抜いたときなども、その分の食費を支払う必要があります。
所得により、負担限度額（日額）が定められており、300～1,360円の支払いで住む場合もあります。
民間施設の場合、それぞれの施設によって金額や請求の方法などが違うため、入居前の食事に関する事項を確認すると良いでしょう。
目安としては月額4～5万円ほどです。
ただし、介護付き有料老人ホームでは食費が高くなる傾向があり、6万円以上の施設も多くあります。
管理費
管理費は、共用部分の維持費や水道光熱費、人件費、事務費、レクリエーション費などが該当します。
公的施設・民間施設に関わらず、水道光熱費や電話代などはそれぞれが負担するケースが一般的です。どのような項目を管理費として徴収するのかは施設によって異なるので注意が必要です。
あらかじめ管理費の内訳や支払い方法をよく確認しておきましょう。
民間施設の場合、2～3万円程度が一般的です。
ただし、介護付き有料老人ホームでは、平均6.5万円と高くなる傾向があります。
サービス加算
サービス加算とは、施設で行われるサービス内容や設備を向上させたり、人員と多く配置したりすることに対する加算料金です。
サービス加算の対象となる項目は、以下のものが挙げられます。
・24時間体制で看護師常駐し、対応
・勤続3年以上の職員の割合が一定以上である
・入居者が入院したとき医療機関への情報提供を行う
・利用者の身体機能維持のために機能訓練を行う
上乗せ介護費
上乗せ介護費とは、介護付き有料老人ホームなど、介護サービスを行う特定施設で発生する料金です。
特定施設とは、厚生労働省が定めた人員配置や設備基準、采井基準などの基準を満たし、地域の事業指定を受けた施設を指します。
制度上の基準よりも人員が多く配置されていたり、入居者がより安心して生活できる設備が整っていたりと手厚いケアが受けられることが多いため、その分介護費が上乗せが認められています。
医療費
通院費や診療費、薬代などは介護保険が適用されないため、通常どおり自己負担額は負担する必要があります。
持病の有無や医療ケアの必要性などによって必要な医療費は金額が変わり、通院にスタッフの介助が必要なときは別途人権費がかかることもあります。
施設によっては付き添いや送迎に費用がかからないこともあるため、あらかじめ確認しておきましょう。
日常生活費
日常生活費は、生活で使用する消耗品や嗜好品などにかかる費用です。入浴で使う石鹸類、歯ブラシ、お菓子、本などが該当し、それらは原則すべて自己負担となります。
また、理美容代やレクリエーションで訪れる外部講師の費用などが含まれることもあります。
親が老人ホームに入りたがらない…説得する方法！
施設・ホーム等に入居を拒否する理由の背景には、さまざまな本人の思いがあります。
入居前にご家族がその思いを知っておくことは、スムーズな入居のためだけではなく、入居後の生活をよりよいものにするためにも大切なことです。
ここでは、老人ホームに入りたがらない親の気持ちに耳を傾けた上で施設への入所について話してみましょう。
親が老人ホームに入りたがらない理由
①住み慣れた自宅での生活を続けたい
住み慣れた自宅や地域で生活を続けたいし、骨をうずめたいと思う方は多いです。
一度入所してしまうと、「次、自宅に帰れるのはいつだろうか？」「新しい人間関係や生活環境になれるだろうか」と不安を抱く人は多くいます。
このような場合は、老人ホームという新しい環境を知ってもらうことが大切になってきます。
ショートステイ等を利用して体験入居を行い、雰囲気を掴んでもらいましょう。
また、普段食べている食事の試食会やレクリエーションへの体験参加を行っている場合、、「同年代の人が居て楽しいから」と伝えて利用を進めてみるのも一つの方法です。
最期を自宅で迎えたいと回答したのは、半数以上であると言われています。「住み慣れた場所で最後まで過ごしたい」「最後まで自分らしく生きたい」といった意見が多いようです。
②「家族に介護してほしい」と思っている
55歳以上の男性の半数以上が「配偶者」に介護を依頼したいと回答。
女性は「介護サービスの人」が40％、「子」が30％とあまり差がありません。3位は「配偶者」です。女性も半数以上の人が家族に介護してもらいたいと考えていることが分かります。
家族以外の人にトイレやお風呂を手伝ってもらうことが恥ずかしいと思う人がいます。
親が老人ホームを嫌がる場合には、家族以外の誰かに介護されることに抵抗を感じているのかもしれません。
③家族に見捨てられたと不安に感じている
「施設＝姥捨て山」と考えてしまい、老人ホームへの入所をすすめられたことで「家族に見捨てられた」と感じてしまう方もいます。
④介護を必要とする自分の姿を受け入れられない
本当は、生活上の支援や見守りが必要な状態なのに、それを認めると自尊心が傷つくため、その状態を認められないという方もいます。
特に認知症の方に多く、「自分は認知症など発症していない」「介護など必要ないのに、家族が勝手に手伝っている」と本人が主張するケースもめずらしくありません。
自尊心を傷つけないように今の状況理解してもらうことが大切です。
⑤老人ホームに否定的なイメージを持っている
老人ホームに対して、ネガティブなイメージを持ってる可能性もあります。
・老人ホームは閉鎖された空間である
・集団で活動するための自由な時間がない
・集団で活動するため自由な時間やプライベートがない
老人ホームに対して悪いイメージがあると、「老人ホームは嫌だ！」と思ってしまうでしょう。
親を説得する方法
①丁寧に老人ホーム入所が必要なことを説明する
まずは、本人にしっかり自分のたちの言葉で施設入所が必要なことを説明しましょう。
どうしても最初は、言いだしづらいこともあります。
しかし、介護を続けてる以上は、施設入所は誰しも向き合わなければいけない問題です。
お互いの生活のため、よりよい人生設計のために必要であることを真摯に説明しましょう。
②親が話を聞いてくれそうな人に説明してもらう
実は、誰が説明するかはとても大切なんです。
自分が丁寧に親に老人ホーム入所についても、「嫌だ！」と全く話しを聞いてくれない…と悩む家庭は珍しくありません。
だいたい、次の2つのケースが特に多いと言われています。
・世話になっているかどうかに関係なく、「長男」のススメなら聞くというケース
・権威に従うことが多いので主治医のススメなら聞くというケース
「親は誰の言うことなら聞くかな？」と家族で話し合ってみましょう。
これが分かったら、その人にお願いして説明してもらうとスムーズに進むかもしれません。
無理やり入居させるリスク
無理やり親を施設に入居させてしまうと、急な環境の変化によるストレスで心身状態が悪化する恐れがあります。
一次的な落ち込みやうつ状態など精神面での影響っはもちろん、認知症の方は得に症状が進行する可能性もあるので注意が必要です。
また、親子間の信頼関係にひびが入る可能性もあります。
家族介護が難しい段階になっていると、親の気持ちを考えるより施設入所させることに目がいってしまうこともあります。
親の人生をより良いものにするためにも、丁寧な説明を通して納得した上で入居してもらうことが大切です。
老人ホームを退去させられる場合とは？
次に退去を余儀なくされる場合について解説します。
暴言を吐いたり、暴力を振るったりする
居者の暴言・暴力は、その原因の多くが認知症をはじめとする精神疾患です。
本人が悪いわけではないですが、介護職も普通の人間です。いくら病気だとわかっていても、度を越えた暴言に対しては、寛容ではいられません。
特に男性の入居者については、暴力があると退去させられるリスクが一気に高まります。
昔のように身体拘束が職員の判断でできた時代は退去まで要求されることはありませんでしたが、現在は介護施設では身体拘束が原則できないため、暴力行為に対処できないためです。
「他の入居者の部屋に勝手に入ってしまう」、「ものを盗んでしまう」、
男性入居者が女性入居者に対し暴力を振るい、ケガをさせてしあう場合はそうはいかず、即刻退去の可能性もあります。
必要とする医療措置にホーム側が対応できない
具体的には、24時間看護師がいる老人ホームや介護老人保健施設、介護医療院のような医療体制が充実している介護施設、または病院への入院などです。
なお、入院期間が数か月など長期間にわたると、自動的に退去をお願いされる場合があります。
特別養護老人ホームだと入院期間が3か月を超えることが分かった時点で、退所するように促されるのが一般的です。
老人ホーム選びの際のチェックポイント
老人ホームを探す際、以下の項目がチェックポイントになってきます。
検討方法についてそれぞれ紹介しますので、参考にしてみてください。
24時間看護師常駐は必要か
特別養護老人ホームと介護付き有料老人ホームは、看護師の日中の配置が義務付けられていますが、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、ケアハウスなどの施設では、看護師の配置が義務付けられていません。
人工呼吸器を装着していたり、気管切開していたりし、たん吸引が日中夜間問わず必要な場合は、看護師常駐が必要ですが、それ以外の場合は、一度要検討項目としてよいでしょう。
もっというなら、「看護師がいるから緊急時に安心は営業トーク」と割りきって良いかもしれません。
高齢な親に対して「体調の急変が心配だ」「緊急時はどうする」といったことをみなさんが考える気持ちはよくわかります。
しかし、親ががホーム内で何事もなく日常生活を送る時間は緊急時の何十倍、何百倍の長さの時間なのです。
看取り対応は意味ある情報か
「看取り」に対して、今団塊世代が後期高齢者に差しかかる中で、国は医療費抑制のため、病院のベッドをこれ以上増やさないように「病院から自宅へ」というスローガンを掲げています。
つまり、人生最期の場所を病院から自宅や老人ホームなどに移行しようとしています。
国は看取りを行っている老人ホームに「看取り介護予算」なるボーナスを与えています。
そのため介護業界では、看取り対応というキーワードが踊っている状態です。
老人ホームの経営的な側面から考えても、看取りした方が収入増に繋がるため、運営会社も「看取り件数」を増やすことに力を入れ始めています。
手厚い入浴介助は必要か
多くの高齢者は入浴が好きではありません。
入りはしても、カラスの行水のようにすぐに出たがる高齢者も多いのがが現状です。
職員が一生懸命に誘っても入浴拒否する高齢者も多くいます。
どうしても家族以外に自分の体を見られることに抵抗を感じる高齢者も少なからずいるのです。
まとめ：老人ホーム選びは親にあった施設を選ぶ！
超高齢社会に突入した日本では、現在さまざまな老人ホームが各地で事業展開されています。
ここまで多くのチェックポイントを挙げてきましたが、何より大事なのは、何かしら疑問に思ったことや、不明に感じることがあったら、すべて施設側に質問することです。
ある程度突っ込んだ質問をしたときに、誠実で要領を得た回答をしてくれる施設は信頼に足ることがわかります。
反対に、こうした回答を得られない施設の場合、その後の人生をそこで過ごすことにどうしても不安が残ってしまいます。
不安を抱かずに済む施設かどうかを判断するためにも、しっかりと質問をしていきましょう。
